簡単には鎮火せず・・・世界連鎖株安、安全資産への逃避が加速

金融市場では、すでにイタリア、スペインといったユーロ圏内の大国の信用不安が話題。

そうなるど、ギリシア問題の比ではない大インパクト。

短期国債などの安全資産へマネーが逃避している模様。

さて、個人はどこへマネーを避難させればいいのでしょうか。

私は、家のリフォームや車の買い替えなど、数年以内に計画している、前倒しで今年、やってしまうことを勧めます。

手元にあるモノは、確実に使えますから。

エコポイントや減税もありますしね。
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世界連鎖株安、市場は「危機」再来に身構え、安全資産への逃避が加速
　ギリシャなど南欧諸国の信用不安問題が深刻化するなかで、市場で金融危機再来への警戒感が広がってきた。南欧諸国の国債が一段と下落、同国債を大量に保有する欧州金融機関の財務劣化が懸念されているためだ。欧州でも小国のギリシャの財政悪化が世界経済に直接及ぼす影響は軽微と言える。それでも、世界連鎖株安やユーロ売りなど波乱の展開が止まらないのは、金融システム不安が意識され始めたのが底流にある。

「リーマン直後」をほうふつと

　７日は日経平均株価が大幅続落したほか、欧州、米国株式市場でも売り先行で始まった。投資家はリスク回避の姿勢を強めており、世界的に株式や商品などへの売り圧力が高まる一方、日米国債や金など「安全資産」への資金流入が加速している。

　ダウ工業株30種平均が一時1000ドル近く下落した６日の米市場。投資家の目を引いたのはむしろ安全資産の側面が特に強いとされる米短期国債への買いが急激に膨らんだことだ。同国債には08年秋の「リーマンショック」時にも大量の資金が流入した経緯があり、市場には「当時を思い出させるイヤな雰囲気が漂った」（債券トレーダー）という。

　背景にあるのは「ギリシャなどの国債の値下がりをきっかけに、欧州発で金融システム不安が再び広がりかねない」（ＢＮＰパリバ証券の河野龍太郎チーフエコノミスト）との懸念が急速に強まっていることだ。

　米格付け会社ムーディーズ・インベスターズ・サービスは４月末にギリシャの銀行９行を格下げしたのに続き、６日にはポルトガルやスペインなど欧州の過剰債務国の銀行システムにも影響が広がる可能性を指摘した。これを受けて、６日は英ＨＳＢＣが４％近い大幅安となるなど英国やイタリアなどの欧州銀行株が軒並み下落した。（日経新聞WEB版　10年5月8日）

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